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SUSEチーフテクノロジスト

ピーター・リース(Peter Lees)との一問一答

デジタルイノベーションは世界を劇的に変貌させています。私たちは、2019年9月に東京で開催されたSUSE Expert Daysでピーターに会い、世界最大の独立系オープンソースソフトウェア企業であるSUSEがデジタルトランスフォーメーションにどのように貢献しているかについて質問しました。

オープンソースがデジタルトランスフォーメーションの基礎である理由と、SUSEがどのように貢献できるか教えてください。
まず、デジタルトランスフォーメーションとは何かを説明しましょう。基本的には、すべての新しいビジネスアイデアはデジタル形式で表現されるべきであるという考え方です。実際には、アイデアがデジタルとしてのコードに変換されるスピードが速いほど、市場に提供されるスピードも速くなるということです。
今日、多くの新テクノロジーとアイデアはオープンソースで開発されています。オープンソースは実行方法が1つにロックインされることがないので、顧客とコラボレーションすることで成果を生み出す最良の方法として圧倒的な支持を得ています。そこでの課題は、オープンソースが爆発的に増加しているため、個人や一企業だけですべてのシステムを管理・統合する方法を理解することは不可能だということです。そこで、SUSEの出番です。SUSEは、これらの革新的オープンソースをキュレーションし、エンタープライズレベルのサポートとコンサルティングを提供することで貢献し、クライアントが最適なソリューションを見つけるための支援をします。

キュレーションの方法について詳しく説明していただけますか?
SUSEは自社を「オープン」なオープンソース企業と呼んでいます。つまり、私たちが開発したものはすべてオープンソースコミュニティで最初に開発されたものになります。当社が貢献することを選択したプロジェクトについては、そのコミュニティで約束されたテクノロジー自体とサポートレベルを検討します。テクノロジーの所在によって、そのコミュニティの発展を支援するか、協業できるより大きなコミュニティを探すこともあります。したがって、これらのオープンソースプロジェクトをキュレーションすることは、適切なプロジェクトを選択し、それらを育成し、互いにしっかりと統合できるようにすることを意味します。

SUSEは2019年3月に独立企業になりました。この新たな一歩は、今後の事業運営にとってどのような意味がありますか?
新CEOのメリッサ・ディドナート(Melissa Di Donato)がリードするSUSEを大手投資家のEQTがサポートすることにより、これまで当社に課せられていた制約は解消されました。メリッサは、世界最大の独立系オープンソースソフトウェア企業の成長モメンタムを次の段階へと進展させると宣言し、SUSEの成功と、その中核ビジネスでの革新、買収を通じて新しい技術の獲得も目指しています。
当社は最近、アプリケーションデリバリーソリューションを大幅に刷新したSUSE CaaS Platform 4.0とSUSE Cloud Application Platform 1.5を発表しました。これによりお客様は最新のコンテナ化されたクラウドネイティブアプリケーションの本稼働を加速することができます。使いやすさ、セキュリティ、柔軟性の面で大幅な機能強化を行いました。
今後は、コンテナ化、管理、開発者の3つの分野が重要になります。第一に、コンテナは極めて効率的に開発環境と本番環境の間で移動したり、システムの迅速な差分更新を行うことができます。SUSEのアプローチは、すべての製品をコンテナベースにし、あらゆる開発者がその上で構築することができる信頼のおけるベースコンテナを提供することです。第二に、管理とは、アプリケーションのライフサイクル全体にわたる包括的な管理を保証するために必要なさまざまなツールを統合することを意味します。第三に、開発者をサポートするために、当社のテクノロジーを今まで以上に簡単に利用できるようにしていきます。
これらはすべて当社の、エッジからコア、そしてクラウドまでへの考え方に基づいています。つまり、アプリケーションは一貫して管理されたプラットフォーム上の最適な場所で実行されるのです。実行環境がメインフレームであれ、ARMを搭載したRaspberry Piであれ、SUSE LinuxまたはSUSE Container as a Serviceプラットフォームであることに変わりはありません。このアプローチにより、エンドユーザーはソフトウェアに制約されることなく実行環境を選択できます。そして、最後にSUSEの核心とも言えるポイントですが、テクノロジーロックインを全面的に否定します。

日本でのデジタルトランスフォーメーションをどう見ていますか?
日本は海外から見ると非常に興味深い国です。テクノロジーが一般的に広く受け入れられることと、ビジネスにおける多くの局面で確立されたテクノロジーに対する要件との間には深い隔たりがあります。ひとつのテクノロジーが一旦導入されると、非常に長い期間にわたり固定されてしまいます。たとえば、当社の日本のお客様の多くが非常に長期に及ぶサポート契約を締結しています。それは当社への信頼の証でもあり、それこそが当社が提供する極めて重要な部分です。しかし私は、日本の企業組織には、より迅速に移行する能力も備えていただきたいと思っています。
繰り返しになりますが、デジタルトランスフォーメーションとは、ビジネスアイデアをデジタル形式で表現し、それを迅速に実行することです。そのためには、すべてが完成するまで待ってからデリバリーするのではなく、多くの小さな移行を迅速に行う能力を養うことが重要です。これは、多くの日本企業組織が学ぶ必要のある概念だと思いますが、一方でとても皮肉なことでもあります。なぜなら、このアプローチの基礎の大半は、トヨタを始めとする日本の企業から生まれたものだからです。

 

(取材:クレアブ株式会社)

 

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Category: Ceph, Cloud Computing, Containers, Containers as a Service, DevOps, Digital Transformation, Expert Views, Kubernetes, Mission-Critical Computing, Software-defined Storage
This entry was posted 水曜日, 30 10月, 2019 at 12:26 pm
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