SUSEインサイダー

本号のトピック

• アプリケーションコンテナはどのようにDevOpsをサポートできるか
• デジタル経済: 今日ここにあるものを明日には大きく
• ストレージに関して企業が最も嫌う4つのこと
• SUSEがas-a-service分野での役割を強化
• YES認定の報告書の構成ノートはハードウェアの互換性の暗黒面からのものですか?

アプリケーションコンテナはどのようにDevOpsをサポートできるか

DevOpsシリーズの一部として、2016年9月の記事で述べたように、企業が拡大とイノベーションの枠を超えた対応力を持ち続けるには、コストと労力を抑えながら、柔軟性と俊敏性をさらに向上させるための要件に適応する必要があります。DevOpsのツール、プロセス、文化は、これらのニーズに対応するための重要な枠組みになります。

コンテナは新しいテクノロジではなく、 長年、Linuxのシステムコンテナとともに存在してきましたが、 ここ数年は、アプリケーションコンテナの新たな開発と導入が多く見られ、簡素化されたツールも登場しています。アプリケーション中心のコンテナにより、DevOps、CI/CD、マイクロサービスベースのアプリケーションが容易になり、ビジネスプロセスと品質の向上、製品化リードタイムの短縮が可能になります。

コンテナ化は、継続的な統合と配信の両方において、開発者とIT運用者が共有のリソースとして密接に連携するための優れたツールです。これは、12の要因のすべてまたは一部に対応するクラウドネイティブのアプリケーションに確かに当てはまります、 さらに、コンテナ化は、レガシアプリケーションとアプリケーションのマイグレーション戦略に応用できます。

構築とサンドボックス化

アプリケーションコンテナは、相互作用しない、独立したiPhone型アプリケーションと考えることができます。アプリケーションコンテナは、完全に分離およびサンドボックス化されており、相互に作用または影響したり、基盤となるOSに影響しないようにします。

コンテナは、アプリケーションアーキテクチャ自体とも密接に組み合わされ、 高い頻度で、従来型のモノリシックなアプリケーションの区分を(少なくともサポート)し、アラカルトアプリケーションまたはマイクロサービスベースのアプリケーションへと推進します。

アプリケーションコンテナは、DevOpsフローの従来型のビルドステップを容易にします。コンテナイメージの定義とフォーマットから、セキュリティ保護されたパブリックまたはプライベートレジストリの格納およびフェッチの方法まで、コンテナは、自動化された高速の多くのステップを提供します。

出荷と展開

「コンテナ」は、コンテナがどのように出荷され、輸送されるかに例えることもできます。デジタルの世界では、「コンテナ」はステージングからテスト、運用環境、オンプレミスインフラからデータセンター、プライベートとパブリックが混在するクラウドまで、DevOpsストリームに従います。そして、コンテナがその目的地に到達すると、コンテナとその中身が出荷したときとまったく同じよう動作するか確認されます。このプロセスでは、適切なコンテナイメージがパッケージング(梱包)されていれば、コンテナが置かれる別のハーバー(港)でも同様に実行されます。

これは、アプリケーションのコンテナ化によってDevOpsにもたれされる別の価値であり、開発環境からテスト環境、運用環境に同じアプリケーションを再展開できます。

実行と保守

このDevOpsフェーズでコンテナを使用すると、多くのメリットがもたらされます。コンテナは、簡単に拡張できる設計になっているため、ビジネニーズや、新たなビジネスアプリケーションの拡大と成長などに基づいて、アプリケーションを容易に拡張したり縮小したりできます。コンテナが稼働している場合は、より動的なマルチクラウド戦略も可能になります。たとえば、ピーク時には負荷をクラウドに分散し、需要が低下し、内部リソースに余裕が生まれたら、負荷をオンプレミスに戻すこともできます。

ループ

DevOpsフローの最後のステップは、実行フェーズから開発にサイクルを戻し、アプリケーションのパフォーマンスを分析して詳細を確認することです。これにより、アプリケーションをさらに改善できます。このステップには、機能要求、パッチ、修正プログラムなど、アプリケーションの次のイテレーションに進めるのに必要なその他の入力(これらはフローの他のステップ中にも追加可能)も含まれます。このステップ中、コンテナでは、アプリケーション自体の分析に加え、スケールアウト/スケールアップのシナリオや、コンテナ自体のパフォーマンスの監視など、追加のレベルの分析も実行されます。

結論とその他の考慮事項

このシリーズの第1部で詳説したSUSEツールのほとんどは、すでにコンテナベースのフローをサポートしており、SUSEではその改善に継続的に取り組んでいます。実際、新製品のSUSE Container as a Service Platform (CaaSP)は、3月末にパブリックベータ版をご利用いただけます。これにより、DevOps向けにコンテナがさらに利用しやすくなります。オーケストレーション要素により、開発者やテストなど、抽象化されたそれぞれのインフラの各環境やリソースのセットでコンテナを有効活用できます。

SUSE CaaSPは、コンテナベースのアプリケーションのプロビジョニング、管理、拡張を可能にする、コンテナ向けのインフラプラットフォームです。SUSE CaaSPは、SLESベースのMicroOS、コンテナ管理用のKubernetes、コンポーネントを設定するためのSaltベースのコンポーネントの3つのコンポーネントに加え、DockerオープンソースやLinuxコンテナ(LXC)などのコンテナエンジンも備えています。詳細ついては、Webセミナー『SUSE Container as a Service Platform—An Introduction (サービスプラットフォームとしてのSUSEコンテナ - 概要)』を参照してください。

ストレージとコンテナも処理されます。コンテナ化されたデータは、そのコンテナとともに消去されます。コンテナ化されたデータのライフサイクルにおける全体の目的は、簡単に消滅することです。いわば、常に100%の時間を達成できない場合でも、ステートレスな設計を促すことです。その結果、永続ストレージとデータが、コンテナを使用する場合にDevOpsフローで一貫性を確保するのに重要な役割を果たします。

ネットワーキングも、特にマルチクラウドのコンテキストで考慮すべき固有の領域です。特定のアプリケーションのネットワーク構成要件を、そのコンテナ記述などでバンドルして、ネットワーキングのニーズに対応するソリューションが存在します。

大事なことを言い忘れていましたが、制御に加えて、コンテナの全体的な安定性、信頼性、多層的なセキュリティの特性も、エンタープライズDevOps導入に不可欠です。

SUSEでは、DevOpsに熟知しています。SUSEでは、お客様のDevOpsプロジェクトについて、そして、そのプロジェクトをどのように成功に導くかについて、お客様とお話しする機会を歓迎しています。

このDevOpsシリーズの最後の部分では、Container as a Serviceに加えて、Platform as a Serviceについて説明します。これにより、DevOpsの原則に基づいて(に加えて)、開発者がアプリケーションを構築できるようになります。

デジタル経済: 今日ここにあるものを明日には大きく

ユーザーと消費者の期待の高まり

常時稼働型のモバイルITビジネスは、ここ数年人気が高まっており、業界アナリストによれば、今後もこのビジネスの展望は上昇し続けるとのことです。スマートフォンの市場は。2014年は推定で42億3,000万ドル規模でしたが、今年末には、47億7,000万ドル、2019年までには、50億700万ドル規模にまで上昇することが予想されます。(出典: Statista)これらのデバイスによるデジタル変革により、消費者とユーザーの期待が変化しています。(図1を参照)

図 1: LithiumおよびVanson Bourneの専門家による調査(出典: 『Can Companies Keep up with Soaring Customer Expectations (高まる顧客の期待に企業は対応できるか)』、eMarketer、2015年6月)

ビジネス課題は明確

ユーザーと消費者の高まる期待への対応は、企業とそのIT部門の明確な課題となっていますが、それらは、IT部門だけが直面する課題ではありません。ITには、高まる期待だけでなく、コンプライアンスのためのデータのプライバシーとセキュリティの確保など、ビジネスニーズにも対応する俊敏性と柔軟性が求められています。そして、セキュリティまたはコンプライアンスを意識せずに、パブリッククラウドサービスを購入して自社の環境に導入するビジネスユーザーを安全にサポートできることも必要です。このようなユーザーに対するシャドーITの影響は、企業と消費者の両方のデータにとって潜在的なリスクになります。

IT部門は、このようなビジネスニーズのすべてに対応し、仕事を続けるよりも少し多くの手作業を実行する必要もありますが、それは無理難題です。

オンラインバンキング、デジタルヘルスアプリ、IoTウェアラブルやセンサーなど、モバイルテクノロジによるデータの増加は、アプリケーションに対して組織が直面する課題と、データストレージが直面する課題になっています。Gartner社の2016年の最新のレポートによると、IT予算は横ばいまたはわずかしか増加していないため、どの業界のIT組織も、追加のコストをかけることなく、このようなデータを保存、管理、保護する必要性に迫られています。このように予算が不足している中で、ITに求められるのは、デジタルビジネスのストレージ、処理、ネットワーキングのニーズに対応しながら、設備投資と運用コストの両方を減らすことです。(『Gartner Says Global IT Spending to Reach $3.5 Trillion in 2017 (グローバルIT支出が2017年に3.5兆ドルに達するとGartner社が発表)』Gartner社の2016年10月のプレスリリース)

俊敏性と柔軟性という語は、信頼性に優れた最先端のモバイルデジタルサービスをサポートするインフラ、そして、これらのサービスを提供するIT部門に応用する必要があります。イノベーションの時代のインフラにより、企業はかつてないほどの速さで新しい最先端のサービスを提供できます。Network Worldの2014年の記事(『Three Essential Steps to a Software-defined Data Center (Software-definedデータセンターへの3つの基本的なステップ)』)の中で、Brandon Butlerは、Software Definedネットワーキングのニーズについて考察しており、エンドユーザーの70%以上が2週間未満のITプロジェクトに期待しているものの、ITマネージャの40%は、このようなユーザーの要望の変化に合わせて組織のインフラを再構成するために、依然として時間のかかる手作業に頼っていると指摘しています。

課題: Software-definedソリューションに対応

Software-definedインフラソリューションでは、IT組織が直面しているさまざまな課題に対応できることが期待されます。データセンターをSoftware-definedインフラに最新化することで、IT部門は、増加するデータの管理、イノベーションの実現、製品化リードタイムの短縮が可能になり、俊敏性、安定性、コスト削減を実現できます。

リソースの迅速なプロビジョニングと提供を可能にする俊敏性を実現

従来型のデータセンターでリソースをプロビジョニングすることは複雑で時間もかかり、 場合によっては、数週間から数か月かかることもありましたが、 Software-definedインフラを導入することで、IT部門は、数時間から数日でリソースをプロビジョニングできるようになり、自動化とクラウドベースのセルフサービス機能により、手作業を減らすことができます。俊敏性の向上により、IT部門はリソースを迅速に提供できるようになり、各事業部による新たなサービスやアプリケーションの製品化リードタイムも短縮し、競争力も確実に高まります。

Software-definedストレージを備えたデータセンターには、無限のストレージ機能があり、業務の拡大に迅速に対応できます。大規模データストアには、オーディオ、ビデオ、グラフィックスなど、テラバイト規模のファイルが保存され、顧客が求める最新のアプリケーションをサポートしますが、デジタルビジネスでは、このようなデータストアを効率的にホストして管理できます。

ビジネス継続性を実現

Software-definedインフラにより、組織が求める安定性と信頼性を犠牲にすることなく、新たなテクノロジを導入できます。また、優れたビジネス継続性により、予期しないダウンタイムを回避することもできます。

たとえば、綿密に設計されたSoftware-definedストレージでは、SPOF (Single Point Of Failure)が一切ないため、システムの災害耐性と可用性に対応した優れた冗長性アーキテクチャが実現します。そして、自己修復機能により、ストレージ管理者の作業が最小限に抑えられ、ハードウェア障害が発生しても、最大限のアプリケーション可用性を実現できます。

コストの削減

IT部門はどこでも少ないコストで最大限の効果を発揮しなければならない強い圧力に直面しています。前述のGartner社のレポートによれば、 IT支出は、2016年に実際0.3%も減少しています。このレポートでは、支出は2017年には2.9％増加すると予想していますが、この記事の冒頭で紹介した課題に対応するための費用をまかなうには不十分です。Software-definedインフラがあれば、少ない労力で最大限の効果を実現できます。Software-definedインフラにより業務が効率化されるため、ITは運用コストを削減できます。綿密に設計されたソリューションには、自動化された管理とストレージ管理機能を搭載したツールも多く用意されています。このようなツールがあれば、既存のスタッフでデータセンターを管理できます。専門的なトレーニングを受けたスタッフは必要ありません。これにより、ITのオーバーヘッドコストが削減されます。

さらなるコスト削減を目指して、サポート以外のソフトウェア費用が全くまたはほとんど必要ない、複数のベンダーの製品と連携する柔軟なオープンソースソリューションを選択することもできます。これにより、コストのかかるベンダーロックインも回避できます。Software-definedインフラでは、コモディティハードウェアや、自社のデータセンターで現在稼働中の他のインフラを利用できるため、設備投資の削減も可能です。

Software-definedインフラにアップデートすることで、どの程度のコスト削減効果が見込めるのでしょうか?Software-definedストレージを例にとって見てみると、平均的な容量のネットワーク接続ストレージ(NAS)ソリューションと比較して30%、平均的な容量最適化中規模ディスクアレイと比較して50%以上のコスト削減効果があることが、調査によって判明しています。

エンタープライズレベルのオープンソースソリューションを備えたSUSE

エンタープライズレベルのSoftware-definedインフラのハードウェアとソフトウェアの基盤を選択する場合は、慎重に考える必要があり、 結局のところ、これが重要な決定になります。SUSE Linux Enterprise Serverなどのオープンソースソリューションでは、物理システムと仮想システムの両方で既存の投資を自由に活用できます。オープンソースを選択すれば、大規模で堅牢な有名なオープンソースコミュニティの最先端の革新技術に素早くアクセスできます。SUSE Linux Enterprise Serverの場合は、テストと信頼性の高度なサポートの恩恵をさらに受けることができます。

組織のSoftware-definedインフラにSUSEソリューションを選択
SUSEなどのエンタープライズレベルのオープンソースベンダーは、DockerオープンソースプロジェクトやLinuxコンテナなど、組織のイノベーションを加速しながら、必要な安定性、拡張性、ビジネス継続性を実現するテクノロジに対応するのに十分な俊敏性と柔軟性を備えており、将来にわたり対応できる設計になっています

SUSEは、エンタープライズ向けオープンソースソリューションのパイオニアです。SUSEでは、SUSE Linux Enterprise Serverに加え、組織の従来型のデータセンターを、最新のDevOps手法とプロセスをサポートするSoftware-definedインフラに変革することを可能にするソリューションを完備しています。たとえば、SUSE OpenStack Cloudでは、コンピューティング、ストレージ、ネットワーキングのリソースをオンデマンドで動的に割り当て、顧客が求めるサービスとアプリケーションを必要に応じて提供できます。SUSE Enterprise Storageは、設備投資と運用コストを削減するCephテクノロジを基盤に開発されており、自己管理型かつ自己修復型のストレージインフラを提供します。SUSE Managerは、複数のLinux配布パッケージをサポートする堅牢なインフラ管理ソリューション、ハードウェアプラットフォーム、そして物理、仮想、クラウド環境を提供します。個別に導入しても統合しても、これらの各機能により、組織のイノベーションを促進することができます。

SUSEが実現する、デジタル経済のニーズに対応するSoftware-definedインフラの詳細については、 https://www.suse.com/solutions/digital-transformation/を参照してください。

ストレージに関して企業が最も嫌う4つのこと

クリスマスに親戚が集まり、テーブルを囲んで楽しめるようにキッチンを拡張したり、寝室の増築や寝室と続きになった浴室などの支出について考えるときは、生活が快適で楽しいものになると思いを巡らせるものです。このような支出は人生を豊かにするためものであり、妻と一緒に楽しみながらいろいろ計画するなど、考えるのが楽しくなります。しかし、屋根が劣化したので、費用のかかる全面的な修繕が必要になる場合や、

セントラルヒーティングのボイラーが故障して使えなくなったので、交換せざるを得なくなった場合など、 同じように複雑で必要だが、満足感を全然得られない作業もあります。当然、このような支出は嫌なもので、生活を豊かにするものではなく、現状を維持するだけの、いわば「死に金」です。このような支出についても妻と一緒に考えると思いますが、お酒を飲みながら楽しくできるはずはなく、表情も自然と真剣になってしまいます。

翻って、企業の改善について考えた場合、ストレージの支出は、天井の工事に当たります。洗練された設計にしたところで、楽しいものはほとんどありません。これらは、「埋没」コストであり、現状維持するのに必要なコストです。おそらく、ストレージについて最も嫌なことはコストであるといっても驚くことではありません。LoudhouseがSUSEに対して実施した独自調査では、世界中の1200以上のストレージの意思決定者の80%が、ストレージのコストが最もストレスが溜まると述べています。ストレージにはコストをかけたくありませんが、実際は途方もない額のコストをかけており、IT支出の7%にもなっています。

74%の僅差で2位になっていますが、嫌なことの第2位はパフォーマンスです。お金をかけたが、まだパフォーマンスが得られないなど、企業の経営者が、収益を実際に向上しないものに全額を費やさなければならないことは問題です。屋根を交換したが、まだ雨漏りがあるようなものです。

嫌なことの第3位は複雑さです。やりたくない作業を計画しているが、楽しさが得られなければ、それは単なる辛い仕事になり、 本当に嫌になります。屋根の交換は1つの箇所の作業と思うかもしれませんが、実際はそうではありません。その家の前の所有者が別の建築業者を使っていた可能性もあり、そうであれば建築材料も異なるので、それも加味して作業しなくてはなりません。単一のコヒーレント構造の代わりに、雨どいや水を流す配管もすべて考慮する必要があるのです。それらを修理するには、他の興味深いプロジェクトよりも、多くの計画と時間が必要になります。

嫌なことの第4位タイは、「イノベーションできない」ことと「俊敏性がない」ことです。ある時点で、そのような部屋を増築(イノベーション)したいと思っても、実際には、品質(企業でいえば収益)を改善する作業が優先になります。このような目標を定めても、屋根の状態を考えると、躊躇してしまい、 このような状況はしょっちゅう起こります。

ストレージは高価すぎますが、必要なパフォーマンスを十分に発揮できず、驚くほど複雑なため、本来は重要であるはずの作業を躊躇してしまいます。これが、ストレージを嫌う大きな理由になっています。Software-definedのオープンソースストレージがあれば、コスト削減、パフォーマンスの向上、複雑さの軽減が可能になり、ビジネス価値を実際に高めることができるものに時間を集中できます。

SUSEがas-a-service分野での役割を強化

SUSEが新たに企業を買収

『RightScale社の2017年最先端クラウド調査(RightScale 2017 State of the Cloud Survey)』によると、企業の大部分はワークロードをクラウドで稼働しており、エンタープライズグレードのクラウドコンピューティングのオープンソースSoftware-definedインフラとアプリケーションの世界で存在感を強化するためのSUSEの戦略的取り組みが紹介されています。この目標の達成に向けたSUSEの最新の取り組みは、エンタープライズIaaS (Infrastructure-as-a-Service)とPaaS (Platform-as-a-Service)の分野で目覚ましい進歩を遂げています。たとえば、SUSEでは最近、Hewlett Packard Enterpriseから、業界トップクラスのIaaSとPaaS企業を迎え入れました。獲得したのは、OpenStack IaaSとCloud Foundry PaaSのテクノロジ、そして、OpenStackとCloud Foundryの優秀な専門家チームです。

OpenStackテクノロジの初期計画

OpenStackは、Software-definedインフラ分野でのイノベーションに積極的に取り組んでおり、それが、SUSEがOpenStack IaaSテクノロジの買収をHPEと最初に交渉した理由です。SUSEでは、買収したOpenStackテクノロジをSUSE OpenStack Cloudに統合しましたが、そのメリットに最初に気付いたのはSUSEの企業顧客でした。この統合により、幅広いユースケースに対応できる新機能や強化機能を備えた、強力なソリューションも構築されます。

SUSEは、OpenStack Foundationのプラチナメンバーであり、これは、SUSEがOpenStackコミュニティだけでなく、OpenStackソフトウェアにも貢献していることを意味します。SUSEは、この取り組みを引き続き進めていきます。

Cloud FoundryとのPaaSの計画

Cloud FoundryとPaaSの関係はOpenStackとIaaSの関係と同じです。SUSEでは、新たに買収したCloud Foundry PaaSの資産を活用し、認定済みのエンタープライズ対応ソリューションを開発して提供することを計画しており、これにより、PaaS市場への参入が加速します。

PaaSテクノロジで重要なことは、DevOpsチームがアプリケーションを迅速に開発して展開できることです。Webアプリケーションは、成長するデジタル経済における通貨としての役割を果たし、Cloud Foundryは、PaaS導入のための業界標準のオープンソースプラットフォームであるため、この買収を締結することは、SUSEの戦略の重要な部分でした。SUSEでは、最近プラチナレベルのCloud Foundry Foundationメンバーシップにアップグレードしましたが、これにより、SUSEのエコシステム全体で、エンタープライズグレードのPaaS機能を顧客やパートナーに積極的に提供できるようになりました。さらに、SUSE CTOのThomas Di Giacomoが、Cloud Foundry委員会に加わりました。

買収効果を最大限に引き出す新たな才能

SUSEの技術買収には、エンジニア、製品マネージャ、システムエンジニアなど、SUSEがlaaSとPaaSの目標を達成するのに役立つ知識と経験を備えた、HPEの技術スタッフの複数のメンバーも含まれていました。このような人材により、SUSEは、SUSE OpenStack Cloudのロードマップを強化し、PaaS市場への参入を加速できます。

SUSEでは、HPE買収の締結を発表した日に、海外のHPEの従業員を新たに迎え入れました。彼らは既存のSUSEスタッフのメンバーと連携し、能力を十分に発揮しています。

排他的でない相互信頼の関係

HPEは、SUSEをLinux、OpenStack IaaS、Cloud Foundry PaaS推奨パートナーに指名しており、SUSEテクノロジをHelion OpenStackとHelion Stacatoで使用しています。このような新たな強力関係により、HPEの顧客は、SUSEがLinux、OpenStack IaaS、Cloud Foundry PaaS製品に注いだ投資とイノベーションの恩恵を受けることができます。そして、このような排他的ではない相互信頼の関係により、OEM (Original Equipment Manufacturer)や独立系ハードウェアベンダ(IHV)など、SUSEの既存のパートナーや将来のパートナーにとってもメリットがあります。

さらなる勝利を

SUSEインサイダーの前版に記載されているので、ご存知の方もいるかと思いますが、SUSEでは、openATTICも最近買収しました。この買収締結により、openATTICの専門家がSUSEチームに加わったことで、OpenStackと同様、Software-definedストレージの分野でのSUSEの存在感、そして、IaaSとPaaSの分野でCloud Foundryが果たす役割も強化されました。SUSEインサイダーでは、将来可能性のある買収については言及できませんが、SUSEによるすべての買収により、SUSE、パートナー、顧客、そしてオープンソースコミュニティ全体が恩恵を受け、将来もメリットが得られることは確かです。SUSEは、自ら述べていますが、積極的に行動する企業です。

YES認定の報告書の構成ノートはハードウェアの互換性の暗黒面からのものですか?

簡単な答えはない これは、ある日突然フォースに覚醒した「ならず者」の言葉ではなく、YES認定の長年の経験を持つ人物の言葉です。この言葉の続きを読むと、「恐怖は暗黒面につながる」そして「暗黒面は読みづらい」からと書かれています。

以前に紹介した複数パートのブログでは、YES認定の報告書に記載されているすべての情報について詳細に説明しまた。これらのブログでは、報告書に記載されている内容、認定試験中に検証された内容の読み方と理解の仕方、特定のハードウェアの互換性を理解するために、報告書の各セクションがどのように役立つかについて、重点的に記されています。このブログでは、報告書の「構成ノート」セクションに関する詳細情報について深く掘り下げています。このプロセスでは、YES認定の報告書の構成ノートの内容が適切かという問いに答えています。前述の最初の文から、その問いの答えがすでにわかっていると思いますが、楽しい休暇のように、楽しみは旅の中にあります。

最初のことを最初に、 またわからない場合、YES認定ハードウェア報告書(https://www.suse.com/yessearch/)を検索して確認してください。YES認定報告書に関して、すべてのことを詳細に説明した以前のブログについては、https://www.suse.com/communities/blog/author/Jackman1/を参照してください。「公開されているSUSE YES認定の報告書」というタイトルの4部構成のブログシリーズを読むことができます。

報告書の「構成ノート」セクションには、認定構成に関する重要事項が1つ以上記載されている場合がありますが、空白になっていることもあります。このセクションには、必要な回避策、動作した機能と動作しなかった機能、さらには、更新済みのドライバなど、必要な追加事項も記載されています。報告書の構成ノートには、SUSE Linux Enterpriseを特定のハードウェアプラットフォームに実装する際に意識すべき重要なデータが記載されます。

構成ノートには、インストール/コアダンプへのブート(kdump)から、更新済みのカーネルドライバ、必要なメンテナンス更新まで、さまざまな情報が記載されます。構成ノートの大部分は、基本的には情報提供用であり、SUSE Linux Enterpriseを認定ハードウェアプラットフォームにインストールして構成している場合に、確認すべき情報が記載されます。構成ノートでは、認定試験中にディスクがどのように構成されているかに関する詳細情報が記載される場合もあります。ハードウェア認定の重要な価値提案の1つは、既知の動作構成を取得してドキュメント化できることです。これは、ハードウェアの購入ガイドまたは、システムの問題解決のためのトラブルシューティングテクニックとして活用できます。

認定報告書に構成ノートがない可能性はありますか?はい。多くのシステム認定は問題なく完了するため、認定報告書には、構成情報が多く記載されます。個人的な意見ですが、構成ノートがない報告書では、認定企業(通常はハードウェアベンダー)が伝えていない情報があると考えるかもしれませんが、 認定報告書には、必要な情報しか記載されません。重要なのは、構成報告書の目的は、役に立つハードウェア/OS構成データを提供することです。

前述のとおり、構成ノートには、内部DVD (内部DVDがテスト済み構成に記載されている場合は、その旨も記載されます)、仮想DVD、USB接続タイプのDVDなど、OSがどのようにインストールされているかについて記載されている場合があります。また、システムがネットワーク経由のPXE (Preboot Execution Environment)からインストールされているのか、UEFI (Unified Extensible Firmware Interface)ブートローダまたはレガシインストールを使用しているのかが記載されることもあります。さらに、インストールキットが使用されていることが記載されていたり、ドライバキットやkISOが記載される場合もあります。これらのキットはすべて、ハードウェアの既知の問題を解決するために、SUSEから提供される更新済みのインストールメディアです。注意: これらの更新で問題が解決されることで、OSの最初のリリース時には利用できなかった最先端の新型ハードウェアに対応できる場合もあります。

構成ノートでは、kdumpが適切に機能し、有効なクラッシュカーネルイメージを取得するのに必要なメモリ量が記載される場合があります(デフォルトの設定が機能しない場合)。また、SUSE Linux Enterpriseのメンテナンス更新が認定試験中に使用されたかどうかが記載されることもあり、 これは通常、ハードウェアで、OSの更新がピーク互換性で機能する必要あることを意味します。さらに、テスト中にインストールされた特定のドライババージョンが記載される場合もあります。

構成ノートには、ハードウェアでサポートされる電源管理機能とサポートされない電源管理機能も記載されます。電源管理機能には、休止、スリープ、ファン制御、温度監視、バッテリサポート、CPU周波数スケーリングなどがあり、 これらは、特定の電源管理機能の回避策に関する情報です。また、構成ファイルを変更したり、特定のコマンドラインを使用して機能させることで、電源管理機能を有効にする方法や、 システム設定の変更について記載される場合もあります。

構成ノートには、グラフィックアダプタなしのヘッドレス構成としてシステムがテストされたかどうかなど、基本的な情報や また、特定のインストール情報がハードウェアメーカーから入手できる場合のURLのリストが記載される場合もあります。

ここで紹介する構成ノートの最後のカテゴリは、仮想化固有の認定です。この認定には、XenやKVM認定、サードパーティのハイパーバイザ認定などがあります。通常、これらの構成ノートでは、仮想化ホストの設定やブートパラメータの関連情報が記載されますが、 VMDP (Virtual Machine Driver Pack)など、テスト中に使用される特定のSUSE仮想化ドライバやなどの情報が記載される場合もあります。また、ゲストのインストールに関するヒントや回避策、ゲストのインストールの推奨方法について記載されることもあります。SUSE Linux Enterprise Server 12より、XenとKVMの仮想化に関するすべての報告書には、ハードウェアがネットワークSR-IOV (シングルルートI/O仮想化)とネットワークPCIパススルーのどちらをサポートしているかを記した構成ノートが記載されます。これらの機能のいずれかがサポートされている場合は、テスト中に使用されるネットワークアダプタも記載されます。注意: SR-IOVおよびPCIパススルーは、ホストネットワークアダプタを仮想化ゲストで直接使用するための方法です。

構成ノートには、ハードウェアとOS間で互換性のないものについても記載されます。これらの構成ノートでは、「サポートしていない」、「サポートされない」と表現されますが、 大部分の構成ノートは情報提供用のため、ハードウェア/OSの互換性情報について把握するのに役立ちます。

会社のインフラで新しいシステムの購入を決定する際に、YES認定およびYES報告書を役立てていただければ幸いです。SUSEの目標は、サーバーとワークステーションを購入するときに、「私はフォースと共にあり、フォースは私と共にある」と言えるようにすることです。SUSE YES認定については、https://www.suse.com/partners/ihv/yes/を参照してください。YES認定ハードウェアの検索は、https://www.suse.com/yessearch/をご覧ください。YES認定ブログの投稿では、前のYES認定ブログを確認することもできます。